米調査機関Pew Research Centerは2026年8月25日、米国の成人3488人を対象に実施した調査結果を公表し、34%が健康に関する何らかの相談でAIチャットボットを利用していると回答したことを明らかにした。調査は6月22日から28日にかけて実施された。用途の内訳では、症状に関する簡単な情報を調べる(28%)、症状の原因を理解する(25%)、低コストで情報を得る(22%)が上位を占めた。
チャットボットの回答について「非常に役立った」「かなり役立った」と回答した人は47%にのぼった一方、個人の健康データを共有することに「非常に抵抗がない」と答えた人は29%にとどまり、利便性と抵抗感が併存する結果となった。年代・属性別ではアジア系米国人(56%)や30歳未満の若年層(44%)で利用率が特に高かった。
Pew Research Centerは同日、別の調査結果として、孤独感やうつ、ストレスの相談にチャットボットを使うことについて、米国人は「助けになる」よりも「害になる」と考える傾向が強いとする結果も公表している。生成AIチャットボットが医療分野で急速に浸透する一方、精神的な相談用途については依然として慎重な見方が根強いことがうかがえる。
